2009/03/22

グリーン・ニューディール

NHKでやっていた「グリーン・ニューディール」の番組を見ました。

「グリーン・ニューディール」とは、アメリカのオバマ政権が打ち出した政策の一つで、「グリーン」は環境を表し、「ニューディール」は、1930年代にルーズベルト大統領が世界恐慌を克服するために行った、ダムなどの公共事業に巨額を投じるなどの一連の経済政策のことを表しています。
つまり、石油に頼ったエネルギー構造を、太陽光や風力などの環境配慮型へと転換することにより、新たな産業と雇用を生み出し、さらには社会構造までも変えてしまおうということです。

そんな話は今までにもよくあったし、そんなのうまくいくのかなぁという印象がありますが、この番組を見た感じでは、大きな変化が起こりそうな気配を感じさせられました。大げさに言えば「IT革命」に続く「環境革命」の予感です。

石油に代わるエネルギーとして筆頭に上げられるのは電気ですが、発電した電気を貯めておくことが難しいため、発電所の発電量は必要量のピークにあわせなければならないという、大きな問題がありました。電気をためておくためには巨大な電池があればいいのですが、莫大なコストがかかってペイしなかったのです。

しかし技術の向上によりこれまでよりもずっと高性能で低価格の燃料電池が開発され、電気自動車が市販に向けた準備段階に入っています。
さらに政府による普及促進政策によって一気に普及する可能性を秘めています。
ただ、いくら電池の性能が上がってコストが下がったからといっても発電所で発電した電気を貯めておいてペイできるほどではありません。
そこで将来家庭に普及した電気車の燃料電池を利用するという構想があるそうなのです。つまり乗っていないあいだの車は、その家やその町の「足りない発電量」を補うための電池となるのです。

こういう構想自体は昔からあったのかもしれませんが、実用化できるレベルにまで技術が進歩してきたということのようで、すでにある町で実験的に運用され始めているそうです。

ブッシュ政権下のアメリカは、経済活動の足かせになると環境対策には否定的でしたが、ハリケーンや山火事の被害によって市民の環境問題への関心がどんどんと高まり、そんな市民たちは抑圧された状態でした。しかしオバマ政権に変わって環境政策が180度転換し、堰を切ったように流れが変わりはじめています。

そろそろ、この流れに乗っていくための準備をしたほうがいいのかもしれません。


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